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これからの不動産購入は、テレワークを意識して、少し広めの住宅か?【府中市の不動産屋さん】

府中市『不動産・相続・終活に困ったときの相談窓口』松田の本音満載ブログです!

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テレワークスペースの確保を考えた住宅購入を検討する?

少し前の話しになりますが「テレワーク専用のスペースが欲しい」といった声が増えているようで、大手ハウスメーカーもテレビCMや広告でアピールする会社も増えてきました。

ビジネスチャンスとして、前向きにとらえているということなのでしょう。
テレワークを経験してみると、日々の仕事効率性を高める為、ネットショッピングをしてしまう方も多いかと思います。いつの時代でも、人間の成長しようとする意欲は無くなりませんので、このコロナ禍においてもその思いは多くの方が意識されているようです。

その為、これから住宅購入を考えている方は、テレワークスペースも考慮した「少し大きめの住宅を探したいという声が、世間的にはなんとなく目立っているような気もします。
(※当社のお客様ではあまり聞きませんけども、、、。)

実際には、おうちの買い替えをせず、リフォームによって部屋数を増やしたり、寝室にテレワークスペースを設けて、日中、テレワークを行うといった工夫も考えられます。
延床面積100平方メートルぐらいの家ならテレワーク専用の部屋も持てるかもしれませんが、首都圏で、ふつうのサラリーマン家庭では、そのような住宅に住むこと自体がなかなか難しいというのが現状だと思います。
その為、テレワークをきっかけに自宅環境整備や引越しを考える人が増えているようです。
(といっても、それを実行に移す人はそれほど多くいないような気もしています。)

緊急事態宣言解除後もテレワーク(在宅勤務)を続ける会社は少なくありません。
マスコミ各社の配信される記事を見てみますと、テレワークを常態化する企業も増え、転勤も無くすといった改革も目につきます。

今後、テレワークを主体にしようという働き方は止まりませんし、この数か月で、企業の考え方もかなり変わった感じはあります。その半面で、テレワークが不便だという声もでています。
子供の相手をしないといけないから集中ができないとかです。
かくいう私も家でパソコンやってると子供が後ろから「遊ぼ~」と来るので仕事になりません(笑)

そんな中、多くの企業ではテレワークに移行しても特段の支障もないことが分かり、オフィス・スペースの一部を縮小や転勤の廃止なども出ているようです。そして、賃料が高額な都心部で、あえて事務所を借りる必要性もないということで、事務所の空き家率もやや上がってきているようですし、何よりテレワークに移行すると社員の通勤時間の無駄や、満員電車での不快な状況から解放されるというメリットがあり、多くの人にとって「テレワークは思ったほど悪くない」、「仕事に集中できる」、「家族の時間をいつもより多く持てた」という印象が多いようです。

私の場合、もともと混みあった電車はストレスでしかないので、できる事なら今後ずっと電車通勤はしたくありません、、、、(笑)

「テレワーク×住まいの意識・実態」という調査結果について

グラフ、相場

某大手情報会社で「テレワーク×住まいの意識・実態」という調査を発表しました。

調査結果は下記の通りで、一部抜粋させていただきます。

• テレワークをきっかけに、自宅を仕事に適した環境に整えている割合が70%
• テレワークをきっかけに「引越しを実施した」、 「前向きに引越しを検討し始めている」、 「検討していないが引越ししてみたい」割合は53%

この調査結果を見たとき、多くの人がテレワーク中心の生活になっていたり、なりつつある状況だという事が分かりました。その為、これからテレワークスペースの確保の必要性から、少し大きめの住宅が好まれる傾向が高まるような気もします。不動産の資産価値の観点からいうと、駅距離、公的施設、商業施設等、利便の良い場所が重要となりますので、このあたりはいつの時代でも、住宅購入の必須の考え方になりそうです。

これからの不動産選びは、働き方そのものが、この新型コロナの関係で一変しましたので、自分の仕事のしやすい環境も視野に入れ、ご自宅探しをご検討いただけれると良いのかなと思います。

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